「日本コーンスターチの歴史が知りたい」
「日本コーンスターチの会社概要が知りたい」
「日本コーンスターチの評判が知りたい」
日本コーンスターチは1962年に設立された日本の株式会社で、東京の港区虎ノ門に本社所在地があります。
社名のように主な事業はコーンスターチに関するもので、食品を中心に事業を展開しています。
同社のルーツは1868年に創業した、小麦澱粉類を製造する会社にあります。
後に1948年に倉地澱粉化学工業の資会社が設立されています。
目次
コーンスターチの製造が始まったのは1955年
1951年に出資金の増額、1952年と1953年にそれぞれ東京営業所と名古屋営業所が開設されました。
コーンスターチの製造が始まったのは1955年のことで、1962年に現在の日本コーンスターチ株式会社が設立、同時に大阪に営業所が開設されています。
同社は倉地澱粉化学工業合資会社と合併を行い、更に株式会社安城製油所を買収して製油部門、ミワ農産化工株式会社を設立して糖化部門に進出しました。
一方ではグループ会社の設立、もう一方では米国企業との化工澱粉に関する技術提携の契約と、順調に事業の拡大を見せました。
本社は1973年に一度、名古屋の中区丸の内に移転しています。
翌年には愛知県の碧南市で衣浦臨海工場の操業が始まり、化工澱粉の製造が開始されることになります。
1990年代に入ると、1993年に生分解性プラスチックの製造を始めています。
アメリカのミシガン州にグループ会社を設立するほどの力の入れようで、以降はISO9002や14001、ISO9001の認証を立て続けに取得しました。
2008年に医薬品の製造業許可証を取得
本社が東京に移転したのは2005年のことで、当初は港区赤坂でした。
日本コーンスターチ株式会社は2008年に医薬品の製造業許可証を取得、愛知県でHACCP導入施設認定を取得しています。
2011年にはFSSC22000、2012年にISO22301を取得、2014年にはローカルハラルの認証まで取得しているのが驚きです。
2015年に国際的に認証されたハラルを取得しているので、この方面の力の入れようが分かります。
米国でも精力的に事業を展開してきたこともあり、2017年に米国大使館から賞を受賞しています。
米国農産物貿易の殿堂入りも果たしているので、同社の功績は非常に大きなものだといえるでしょう。
代表取締役社長は紺綬褒章を受賞していますから、この点からも素晴らしい功績が伝わってきます。
本社が現在の場所に移転したのは2019年のことで、現在は主力のコーンスターチを筆頭に、異性化糖や化工澱粉、コーン油にダンボール用糊などを製造しています。
日本コーンスターチ株式会社は創業155年を迎える
生分解性プラスチックはコーンスターチを原材料に、エバーコーンという商品名で流通します。
2005年日本国際博覧会でも食器として使用され話題を集めました。
日本コーンスターチ株式会社は創業155年を迎え、ますます老舗としての存在感を強めています。
常に進化を続ける澱粉のパイオニアですから、澱粉を使った製品について右に出るものはないといっても過言ではないでしょう。
安心安全と高品質、製品開発力のいずれも長けているので、総合澱粉メーカーというのも頷けます。
同社は伝統を礎に輝ける未来を実現するべく、飽くなき挑戦を続けるメーカーとして日々研鑽しています。
安心と安全は食の安定供給を目的に、製造工程から厳格に行われるものです。
高品質は総合澱粉メーカーの強みもそうですが、万全の供給システムによって実現しています。
製品開発力は澱粉の可能性を追求する為に、日本コーンスターチ株式会社が特に力を入れているポイントです。
ファインケミカルやバイオテクノロジーの積極的な導入と活用によって、澱粉業界をリードしています。
社会課題の解決と持続可能な社会の実現を掲げている
今後バイオプラスチック事業は伸びることが予想されるので、この分野の取り組みに注力している状況です。
社会課題の解決と持続可能な社会の実現を掲げていますから、サステナビリティの鍵を握る企業ともいえます。
日本コーンスターチ株式会社はある意味で未来を担っているので、社員からは働きがいがある会社と評価されています。
専門性の高い独自性や優位性のある会社で、成長分野を持っている将来性のある企業ですから、これらの項目が高く評価されているのも納得です。
他にも若手が成長できたり挑戦できる環境、実力と成果が求められるものの、ポテンシャルを発揮して結果を出せると評判です。
食品から澱粉を応用した製品まで自社で研究開発、製造が行えるわけですから、可能性を秘めている魅力的な企業というイメージに結びついています。
原材料分野でのシェアもありますし、知名度もあって広く知られていますから、名前で信頼されやすい企業だといえるでしょう。
まとめ
創業や設立からの年数は伊達ではなく、地道な努力の積み重ねを表す数字となっているので、本当に社会に対する貢献度は計り知れないです。
将来的にどのように発展していくかは予想が難しいですが、少なくとも未来を担う日本を代表する企業として、今後も目を離すことができないのは確かでしょう。
