「USCPAの資格を取りたい」
「どんな人がUSCPAに向いているの？」
「社会人として株上がる資格を取りたい」
USCPA取得を視野に入れている場合は、本当に資格を取得したほうが良いのか冷静に判断したほうが良いと言えます。
どのような資格でもとにかく持っておけば役に立つと考える人もいるかもしれません。
確かに、無理なく取得できるものであれば積極的に挑戦しても問題ないです。
ですが、この資格は取得にたくさんの費用と時間がかかります。
向いていない人が取得してしまえば、コストパフォーマンスが合わないという問題が生じるはずです。
取得後に後悔しない為にも、この試験に挑戦することが向いている人の特徴を確認しておきましょう。
【特集】米国公認会計士（USCPA）の専門校 | プロアクティブ/グアム大学日本事務局
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海外で公認会計士として働きたい人
まず、海外で公認会計士として働きたい人に向いています。
海外ではUSCPAが高く評価されており、アメリカ以外でもこの資格を持っていると評価してもらえる可能性が高いです。
第二公用語を英語としている国や海外からの移住者が多い国、各国と盛んに取引をしている企業が多い国等では、この資格を持っている人が重宝される可能性が高いと言えます。
すぐにでも海外に移住したい人だけでなく、将来的に海外に移り住む計画がある人も早めに取得しておいて損はないはずです。
日本だけで働く場合は必ずしも資格が役に立つとは言えません。
海外企業と盛んにやり取りがあるような会社で働いていれば可能性はありますが、日本企業同士で取引をしている企業で働く場合、国内取引に関する仕事を引き受けている会計士事務所で働く場合等は役に立たないことが多いので要注意です。
外資系企業の経理部への就職や転職を望む場合
監査法人やコンサルティングファーム、外資系企業の経理部への就職や転職を望む場合も、取得しておいたほうが良いと言えます。
特に監査法人ではこの資格を持った人が評価されやすく、就職活動や転職活動で高く評価してもらえる可能性が高いです。
必須とされている資格ではないので絶対に持っておかないといけないわけではありませんが、有利に就職活動等を進めたい場合にはおすすめだと言えます。
日本ではUSCPAを就活に役立てることができないという噂を聞いたことがある人もいるかもしれませんが、希望する就職先によっては役立てられるチャンスがあることを覚えておきましょう。
会計知識だけでなく英語能力がある人
会計知識だけでなく英語能力がある人にも向いています。
当たり前ですが、米国公認会計士という資格なので英語で受験しないといけません。
英語能力が十分でないところから学習をスタートさせることも可能ですが、その場合は平均よりもはるかに長い学習時間が必要となります。
平均学習時間は1,000時間と言われているものの、英語が得意でない場合はもっと長い時間を要するはずです。
会計知識があるから問題ないと思っているかもしれないですが、USCPAで問われる会計知識は日本で問われるものと違っていますし、英語も基礎的なことだけでなく専門的な用語や言い回しまで覚えなければならないという大変さがあります。
ある程度の英語能力があれば効率的に学習が進められるのでスピーディーな取得を目指しやすいでしょう。
継続して学べる状態である人
継続して学べる状態である人も取得しやすいのでおすすめです。
USCPAは試験範囲が広く、たくさんのことを学ばないといけないので1年から2年ほど勉強するケースが多いと言えます。
長い期間を要することになりますが、間でブランクができてしまう場合は取得が難しくなるでしょう。
ブランクがあると折角学んだ部分を忘れてしまう可能性が高いので、復習にもかなりの時間を使うことになります。
何度かに分けて1科目ずつ試験を受ける場合は話が別ですが、一気に受験したいのであれば継続して学び続けることが重要です。
繁忙期等を理由に学習できない期間ができてしまう場合は思うように勉強を行えず、挫折してしまうリスクもあることを覚えておきましょう。
既に働いていたり貯金があったりする人
既に働いていたり貯金があったりする人には向いている資格です。
反対に言えば、貯金がない人や学生には向いていません。
何故なら、この資格取得の為にはトータルで100万円ほどのお金が必要になることも多いからです。
学習方法や合格までの試験回数等で費用は異なってくるものの、スクールの受講費や試験の受験費用がかなり高いと言えます。
受講費は30万円から80万円、受験費用は30万円から50万円ほどになることが多いです。
お金がないと受講料を払えなかったり、学習が完了しそうでも受験費用を用意できなかったりする恐れがあるので、お金が十分にある人に向いている資格だと言えるでしょう。
まとめ
USCPAは誰にでも向いている資格というわけではない為、事前にこういったポイントを参考に向き不向きを判断したほうが良いと言えます。
取得したいという気持ちがあったとしても、様々な現実的な問題を理由に取得しないほうが良いケースもあるでしょう。
海外で活躍したい人や既にある程度の能力がある人であれば向いているので、積極的にチャレンジしても問題ないはずです。
向いていると感じられたのであれば、取得に向けて行動を起こしてみると良いでしょう。